日本には現在の新聞と似たものとして瓦版（読売とも呼ばれていた）が存在し、木製のものが多かった。現存する最古の瓦版は1614年?1615年の大坂の役を記事にしたものである。現在の紙媒体の新聞は、幕末から明治時代に欧米を真似て作り、国民に広まった。新聞という言葉は明治時代に作られた造語である。
日本の新聞は、大きく分けて、広い分野を扱う一般紙と、スポーツや株式、産業など、特定の分野を重点に扱う専門紙に大別される。日本において新聞を制作・発行する企業は新聞社と呼ばれ、新聞社の事業としては、新聞の発行のみならず、雑誌や書籍の出版事業、各種イベントの主催（例：『毎日新聞』または『朝日新聞』と高野連による高校野球大会、『読売新聞』による箱根駅伝）といった文化事業も行っていることが多い。その他、企業等の広報誌制作業務の受託（取材から印刷まで引受け）も行う。新聞社によっては重要な収入源になっていることもある。また、印刷工場の余力を生かし、他紙（例えば宗教団体の機関紙等）の印刷業務を引き受け収益をあげている社もあり、新聞販売や広告収入以外にも収入源を確保するよう経営の安定化に務めている。世論に強い影響力を持つことから、一般紙を発行する新聞社は「社会の木鐸」を自認しているとされる。再販売価格維持制度によって保護されている。
江戸時代後期の幕末には、手書きの回覧文章を「新聞」と称するケースがあった。1861年には英字新聞として『ナガサキ・シッピング・リスト・アンド・アドバタイザー』、1862年には初の日本語の新聞として『官板バタビア新聞』が刊行される。
明治には、1868年に小冊子形態の新聞が刊行され、佐幕色の『中外新聞』、『江湖新聞』（1868年創刊）が、1870年には日刊紙である『横浜毎日新聞』が創刊される。1872年には『東京日日新聞』、『郵便報知新聞』などがそれぞれ創刊。それまでの御用新聞から1874年に民選議院設立建白書の提出などを契機として民権派の勢力が強くなり、明治政府は1875年には新聞紙条例、讒謗律が制定される。この頃の新聞は、政論中心で知識人を対象とした「大新聞」と娯楽中心で一般大衆を対象とした「小新聞」に分かれていた。
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1874年に『讀賣新聞』、1879年に『朝日新聞』が創刊。1894年からの日清戦争、1904年からの日露戦争の戦時報道、1905年9月1日の『大阪朝日新聞』には「天皇陛下に和議の破棄を命じた賜はんことを請い奉る」という記事と8月29日のポーツマス条約の講和条件を引用などの新聞報道により起きた民衆の暴動事件日比谷焼打事件、その後の全新聞による「警視庁廃止」の論陣などを経て、従来の論説中心から報道取材が行われるようになる。1909年には新聞紙条例を経た新聞紙法が制定される。
1890年、記者クラブ誕生。
1918年の米騒動の際、寺内正毅内閣総理大臣は新聞報道を禁止し、それに対する記者大会の報道で『大阪朝日新聞』が白虹事件という革命を示唆するという当時の朝憲紊乱罪に該当するものとして弾劾されている。